誰でもできる世界平和の作り方 心理学の基礎「影の投影」（心の秘密 パート１）

ついに完成！！
心理学の基礎「影の投影」誰でもできる世界平和の作り方（心の秘密　パート１）


この映像は、心理学の基本的概念である「影の投影」について解説したものです。
※「心の秘密」はシリーズ化予定。


「影の投影」について知ることは、家庭や学校や職場における人間関係を改善し、（いじめやハラスメントも含め）対立や軋轢を回避するための基礎知識となります。
そればかりか、たとえば国同士の外交などの場面においても、この心理学的現象が紛争の火種になっていることは明らかです。したがって、この現象について学ぶことは、世界平和への第一歩と言っても過言ではありません。それは、実際の外交に携わる人だけでなく、あらゆる人が寄与できる世界平和への道です。なぜなら、一人一人の個人が、周りの人たちとの間に争いのない平和な関係を築けない限り、世界に平和は訪れないからです。


●「マインドフルネス」の基礎である「シャドーワーク」

昨今話題になっている「マインドフルネス」といったテーマに取り組むにあたっても、「影の投影」について知ることが最初のステップになるでしょう。なぜなら、そもそも「マインドがフルである」とはどういう状態かを知るためには、「マインドの一部が欠けた状態」を実感し、それを再び「フル」な状態に戻す必要があるからです。これを「シャドーワーク」と言います。


●「シャドーワーク」のワークショップ

この映像はワークショップの教材でもあります。
オリジナルで開発したワークシートを用い、シャドーワークをテーマとしたワークショップを開催予定。このワークショップでは、いったん外部に投影した自分の「影」を、再び自分の中に戻す体験をしていただきます。
同テーマで過去に行ったワークショップの参加者からは、「今まで悩んでいたことがスッキリした」「何だ、そういうことだったのか、と納得した」などの感想が寄せられています。
趣旨にご賛同いただき、ワークショップを共同開催していただける方を募集します。

3.11 震災サウンドストーリー「空の道」

10年前のあの日を振り返る。
https://www.youtube.com/watch?v=se1rBwZDoHM
2011年３月27日、那須町の体育館に避難してきた福島の人たちを対象に、那須町文化センターにてコンサートを開いた。本来なら、「辛い体験をし、不便な避難所生活を強いられている避難者たちに、少しでも慰めになれば」と、皆の知っている曲でも演奏すればよかったのだろう。しかし、あえて厳しい内容も含まれる寓話形式のオリジナル・サウンドストーリー（朗読＋楽曲演奏）を上演した。
１０年が過ぎた今、この寓話の意味するところは風化していないと感じる。
まだご覧になっていない方は、この機会にぜひ。
観たことがある方も、もう一度。

シリーズ「新型コロナ」その５０：ワクチンの隠された意図

■願望ではなく意図が現実化する

今回はこういう話から始めよう。
「現実化するのは、表面的な願望ではなく、無意識の中に隠された意図の方である」
この法則は、ちょっとややこしい概念なので、説明が必要だろう。

ある人が、「社会的に成功し、お金持ちにもなりたい」という願望を抱き、努力して実際にビジネスで成功し、経済的にも豊かになったとする。しかしその人は、結果的に脱税で捕まり、ビジネスでの成功も、財産も、社会的信用もすべてを一瞬にして失ったとする。よくあるスキャンダルだが、どうしてこのようなことが起きるのだろう。
もしこの人にとって、「社会的に成功し、経済的にも豊かになる」という願望が表面的なもので、無意識の中には「手段を問わず、常に社会から注目される人間でいること」という意図が隠れていたとしたらどうだろう。そう考えるなら、ド派手な演出で社会の注目を集める、という隠された意図でもって脱税を自分に許したのかもしれない。

因果論の立場からこのスキャンダルを解釈するなら、「調子に乗って、つい天狗になって、魔が差したんだね。自業自得だね」となるが、目的論の観点に立つなら、「この人は失ってみせるために地位や財産を築いた」ということになる。どちらが正解かはわからない。おそらく両面ある。
しかし、私たちはともすると因果論に偏りがちだ。今起きていることは、すべて過去に起こったことの結果である、と考えたがる。私たちは、「過去→現在→未来」という具合に一定方向へ流れる時間認識に安住したいのだ。その考えに立つなら、「私がこのような人間なのは、私をこの世に生み出すのに関与した過去のすべての人や環境や出来事が原因だ」となる。因果論に立脚する限り、思考はあくまで直線的で、他者依存的なものになる。
一方、目的論は「私たちが描く未来が、私たちの今の現実を作り出している」とする。つまり目的論は、「私たちの考え方次第で、未来は変えることができる。過去を変えることはできないが、過去に起こったことの意味は変えられる」とする。目的論は、私たちの直線的な思考の「死角」あるいは「落とし穴」を照らす役割を果たす。
「表面的な願望ではなく、無意識の中に隠された意図の方が現実化する」という考えは、私たちの思考の死角や落とし穴を照らそうとする試みでもある。表面に見えるものの陰に隠れた「見えないもの」、直線的な思考では見落とされてしまう円環的現象、「正解」に見えるものの陰に隠れた「不正解」・・・。

■私たちは戦争・格差・環境破壊を意図している？

さて、ユングは全人類に共通の無意識があることを想定した。いわゆる「集合無意識」あるいは「共通無意識」というものだ。その想定が正しいとするなら、その集合無意識の中にも隠された意図があると推論できる。つまり、全人類共通の「隠された意図」ということだ。ならば、今私たちの目の前に現れている現実は、この「集合無意識の中に隠された意図」が現実化したもの、ということになる。戦争も、格差も、環境破壊も、表面的には望んでいないはずなのに、無意識の中では意図している現実ということになる。
もちろん、これらと反対の状況を真剣に意図して活動している人たちもいる。つまり、平和と平等と環境保護を意図して活動している人たち、ということだ。ならばなぜそれらが現実化しないのかと言えば、その人たちは大勢をひっくり返すほど多くない、という事情による。
では、大多数の人が、表面的には平和や平等や環境保護を願いながらも、集合無意識の中では、その反対を意図しているというのか？
「その通り！」と私が言ったら、あなたは「そんなバカな！？」と思うだろうか。
疑う前に、次のことを考えていただきたい。
あなたがどれだけ真剣に平和と平等と環境保護を願おうが、世界のどこかには、いまだに戦争と格差と環境破壊がある。もちろんそれでいいわけがない。つまり、今ある戦争・格差・環境破壊は、解決すべき問題であり、平和・平等・環境保護は、問題を解決した結果実現できる状況ということだ。
となると、いかに問題を解決したらいいか、ということになる。しかも、無意識のうちに起きている問題である。
問題は無意識のうちに起きるが、無意識のままでそれを解決することはできない。だからといって、ただ意識すればいい、ということでもない。
アインシュタインが言うように、問題を作り出しているのと同じ意識の次元で、問題を解決することはできない。問題を解決するには、意識の次元を一段上に挙げる必要がある。意識の次元を上げるとは、「反〇〇」という状態から卒業することを意味する。つまりネガティブな状況もポジティブな状況も、両方を包括して、なおそれを超える意識の次元に達する、ということだ。「戦争反対」＝「平和」というふうに考えているうちは、平和は訪れない。

■作用と反作用

そもそも、何が表面上の願望で、何が無意識の意図なのか。それをどうやって見分けたらいいのか。自分がどんなに表面的には「金持ちになりたい」と思っていても、意識下では「金なんか問題ではない。ただ目立ちたいだけだ」と考えているなら、どうすればそれに気づけるのか。
もっとも単純な話をすれば、作用と反作用を考えてみることだ。
物事にはすべからく作用と反作用がある。物理現象にも社会現象にもだ。平和を作用だと考えるなら、戦争は反作用になる。平等が作用だと考えるなら、格差は反作用だ。文明を作用だと考えるなら、ウイルスの蔓延は反作用だ。今、コロナ禍は明らかに文明に対する反作用として働いている。この反作用は、まさに人類の集合無意識の中に隠された意図が現実化した状況と考えることができる。その意図とは何か、読み解いてみよう。

ウイルス自体は、自然界にもともとあったものであり、それは私たちの無意識の意図が現実化したものではない。しかし、ウイルスに対する対し方とその対し方が招いた状況は、私たちの集合無意識の中に隠された意図が現実化したものだと考えることができる。
自然界にあり、人には感染しないはずだった未知のウイルスを人から人へ感染するものに変えたのも、私たちの隠された意図、その感染を全世界にまで拡大させたのも、私たちの隠された意図、その新型のウイルスの犠牲者としては高齢者や基礎疾患を持つ人が多いが、そういう状況を作り出したのも、私たちの隠された意図、医療現場を逼迫させ、感染症だけでなく、あらゆる疾患に対する医療提供を困難にしている状況も然り、効き目も安全性も不確かなワクチンによって、この状況を何とか収束させようとしているのも然りだ。

■ワクチンの「反作用」

たとえばワクチンは、困難な状況を一変させてくれるように思える。人によってはワクチンのことを「ゲームチェンジャー」などと呼ぶ。圧倒的不利な形勢を逆転させ、一挙に勝利へと導くカギだというわけだ。しかし、そのワクチンにも作用と反作用がある。私たちはどちらかというと作用の方ばかり見て、反作用はあまり真剣に見ようとしない。少なくとも平等には見ない。反作用のことを「副作用」と呼ぶのがいい証拠だ。そう、反作用はあくまで「副次的なこと」にすぎない、という認識なのだ。
そういうワクチンが、高齢者や基礎疾患を持つ者（つまり免疫力が低下している人たち）を救済するように見えて、逆にそういう人たちを狙い撃ちにするとしたら？　そして、そうした状況を私たち自身が無意識的に作り出しているとしたら・・・？

すでにこのシリーズ４８で紹介したように、この新型コロナワクチンに関し、厚労省は「ワクチンの有効性・安全性と副反応のとらえ方について」という資料の中で、「ワクチンで感染が防げるかどうかは、分からない」とし、ワクチンを接種した人が「ワクチンの効果により発症しないが、感染してウイルスを持っている、という可能性」についても言及している。
つまり、ワクチンを接種すれば、体の中に抗体ができ、そのためその後に感染したとしても症状が出ず、感染に気づかない場合も出てくる。いわば無症状感染者と同じ状態になるわけだ。そういう人が、ワクチンを打ったからといって油断してマスクもせず市中に出歩き、人込みで飛沫を飛ばせば、容易に人に感染させることになる。
ましてや今、医療従事者に優先的にワクチン接種を行っているわけだから、その人たちが無症状感染者にならないという保証はない。そういう人が真っ先に身体の弱った患者たちと面と向かうことになる。弱った人を助けるはずの医療従事者が、逆に攻撃する立場になりかねない。ワクチンを接種した医療従事者が原因で大規模な院内感染がいつ起きても不思議ではないのだ。これはれっきとしたワクチンの「反作用」ではないか？
この反作用のことを知りながら、厚労省は明らかにそれを切り捨てている。そして、私たちもそれを容認している。いや、もう少し正確に言うなら、厚労省も「まずい」と知りながら、すでに動き出している巨大な船にブレーキをかけられないのだ。その巨大な船を操っているのは、もちろん私たちの無意識の意図だ。私たちの意識は、「知らなかった」と言うかもしれない。しかし私たちの無意識は「知りたくない」と言っているのかもしれない。これこそが、私たちの思考の「死角」あるいは「落とし穴」にほかならない。

■私たちは世界の人口を減らそうとしている

はっきり言おう。
私たちは、共通無意識の中に隠された意図として、ワクチンの普及も含めて、世界の人口（特に高齢者や病人）を減らそうとしているのだ。いわゆる「陰謀論」とは、そうした私たち自身の集合無意識の中にある意図の投影にすぎない。私たちは、自分で作り出している不利な状況を、密かに陰謀を企てている「未知の誰か」のせいにしたいのだ。だからこそ、その「未知の誰か」を必死で探し回っている。それっぽい人を見つけると、指をさして濡れ衣を着せる。そうしておけば、自分の無意識の意図は安泰だ。

恐ろしい意図だ。あなたが驚愕し、「そんなはずはない」と否定すればするほど、それは反作用である。なぜなら、もしあなたがこの話に驚かずに、「そういうこともあり得る」と認められるなら、あなたは作用と反作用の両方を意識できていることになる。驚愕し、否定するなら、それはあなたの無意識である。そして、無意識の意図は、知らず知らずのうちに現実化する。私たちは現実化して初めてそれに愕然とする。しかし、自分の無意識の成せるわざだとは認めない。認めないうちは、その状況が延々と続く。いまだにそういう状況が続いているのは、大多数の人が無意識的にそれを意図しているからにほかならない。
私たちは、そのことに気づいたなら、改めて自分に問い直すことができる。自分は作用と反作用の両方をしっかり意識したうえで、改めてそれを超えるどんな状況を意図するのか？　そして、その状況を現実のものにするために、自分に何ができるのか？

さて、これを読んだあなたが、「ワクチンは打たない」と決断したとする。今度はそれが「作用」となる。実はそれによってもたらされる「反作用」もある。
あなたは、「ワクチンを打たない人間は少数派である」ことを知っている。そのうち、世の中の大多数の人間がワクチンを接種している状況になるだろう。あなたは、差別や偏見にさらされるかもしれない。一方あなたの方は、人と会うたびに「無症状感染者」を疑うようになるかもしれない。あなたは常時マスクをし、相手の飛沫を避け、うつされないか怯えることになるかもしれない。そうした状況がすべて反作用となるだろう。おそらく、そこからあなたとウイルスとの本当の折り合いが始まる。もちろん、その状況からあなたが学び取ることは、ワクチンを打った人間よりはるかに多い。
そういう意味で、ワクチンはウイルスから人間が何かを学ぶことを妨げる方向へ働く。

■作用情報と反作用情報

では、このような作用と反作用の緊迫した状況を、意識の次元を上げることで、どのように解決したらいいだろうか。

作用と反作用のベクトルは、一般的には意味が反対向きになっていると考えることができる。平和の反対は戦争、平等の反対は格差、環境保護の反対は環境破壊・・・。
一般に、判断材料が足りないか偏っている場合、人は迷う。世間が「ワクチンこそ救世主である」と騒いでいればいるほど、ワクチンに関する反作用を考えることは難しくなる。
しかし、そこは意識して反対の意味の情報がないか調べてみるしかない。「ワクチンによって、集団免疫が獲得できる」という情報を耳にしたなら、本当にそうなのか疑ってみて、「ワクチンで集団免疫を獲得することはできない」という情報も探してみるのだ。事実、先に挙げた厚労省の「ワクチンの有効性・安全性と副反応のとらえ方について」という資料の中では、「（ワクチンによって集団免疫が獲得できるかどうかは）大規模な接種後まで分からない」としている。ちなみに、「インフルエンザワクチンでは、集団免疫効果はこれまで実証されていない」という指摘もなされている。
しかし、残念ながら大多数の人は、一般に流布している情報の反対の情報をわざわざ探そうとはしない。そういう情報は手に入りにくい。あらゆる情報源の源流の源流、奥の奥に眠っているからだ。たいていの人は、手近な情報をつかんで鵜呑みにする。結局それが世論を形成し、やがて集合無意識となる。

■力関係というベクトル

作用と反作用が出揃って、初めて人はより高い次元の判断を下すことができる。
ちょっとわかりにくいのは、ある種の「力関係」が反対向きになっている場合である。これはいわば上方向と下方向のベクトルが反発し合っていると考えればいいかもしれない。

ひとつ例を示そう。
和歌山県が、知事の判断によって独自の感染対策を立てて実行し、封じ込めに成功した。アメリカのワシントンポスト紙が、中央政府の指示に反して、独自の判断で成功を収めた例として、それを「和歌山モデル」と名付け、絶賛した。
https://www.nhk.or.jp/covid19-shogen/theme/theme6/442407.html

和歌山県の仁坂知事は、中央省庁経験者でもあるため、中央と地方の関係性にも精通していた。中央からくる指示は、正しい場合もあるし、地方の現状とは整合性が取れない場合もある。だから、必ずしも中央の指示に従う必要はない。生のデータは現場にこそある。それを分析すれば、独自の判断が下せる。それが知事の考え方だった。

「和歌山モデル」の成功の秘訣は、作用と反作用の両方をきちんと踏まえて判断を下した点にあるだろう。つまり、自分たちの運命を、誰か別の人間の判断に委ねるのではなく、自分たちでデータを集め、分析し、そして決断した、という点にある。集合無意識の中にある隠された意図には振り回されなかったのだ。言い換えれば、「考えることをやめなかった」「思考を他人に譲り渡さなかった」ということだ。
地方自治体の政治において、中央政府から通達されるガイドラインが「作用」だとするなら、現場で実際に起きている現象は「反作用」ということになるかもしれない。あるいは、現場で実際に起きている現象が「作用」で、中央政府からの通達が「反作用」と考えてもかまわない。いずれにしろ、そのどちらを判断材料にするかは、知事の裁量次第だ。作用と反作用のどちらか一方が正しいということでもないだろう。仁坂知事は、中央政府の考え（上向きのベクトル）と現場で日々起きている実際の現象（下向きのベクトル）の両方をきちんと見ていた、という点が重要なのだ。
一方、中央政府の言いなりになっている地方自治体は、作用と反作用のどちらが正しいかを判断しているのではなく、「力関係」を見ているにすぎない。集合無意識の中にある隠された意図は「忖度」を容認する。これこそが「思考停止」である。思考停止とは、無意識の中にある隠された意図を容認することにほかならない。

■ワクチンが学びの機会を奪う

私たちは、このコロナ禍によって、実に様々なことを日々学んでいるはずだ。いや、そうあらねばならない。それこそが犠牲者に報いる道のはずだ。
今後、ウイルスをはじめとする未知の病原体とどう向き合っていくべきか。
そもそも自然と人間との関係はどうあるべきか。
地球環境と文明との折り合いは？
世界の高齢化問題、人口増加に伴う食糧危機、水不足、資源の枯渇、気候変動・・・
課題は山積みだ。私たちがもっともっと学んで成長し、意識の次元を上げていかなければ、課題をこなすことはできない。

ワクチンは、人間の意識の成長の妨げにもなる。
もちろん、無意識の意図に動かされている限り、私たちは一歩も成長しない。成長するためには、無意識を意識化していく必要がある。無意識が無意識のままである限り、私たちの集合無意識の中に隠された意図は現実化し続ける。

ワクチンは、ウイルスが体に入ってきたと錯覚させることで（感染したと体を騙すことで）、人為的に抗体の生成を促す。そのメカニズムはおそらく、私たちの体を騙すだけではなく、意識も騙す。私たちが、ワクチンを接種することで油断し、平気でまたもとの生活に戻り、インフルエンザと同程度の犠牲者を新型コロナに関しても容認するなら、今後また何か新しい感染症が発生したとき、同じ悲劇が繰り返されることになる。
そうして私たちは何も学ばない。まったく成長しない。結局のところ、ワクチンが私たちの意識の成長も妨げる。言い換えれば、ワクチンには、ウイルスによってせっかく表面に出てきて見えやすくなった意図を、再び無意識に押し戻そうとする働きがあることになる。
それは、作用と反作用の両方の認識にもとづいて、私たちがよりトータルに物事を判断することも妨げ、作用と反作用を力関係に置き換えてしまう。それによって私たちは身体の抵抗力だけでなく、意識の抵抗力も失う。そうまさに、私たちの抵抗力は、ワクチンに騙されることによって、より高い次元で学ぶ機会を失うのだ。

一方、私たちは、意識次第で、自分たちが思い描く未来に合わせて、今何を現実化するのかを明確に意図することもできる。
さて、あなたはどちらを選ぶ？

シリーズ「新型コロナ」その４９：「？」だらけのファイザー社製ワクチン

■ファイザー社製ワクチンを厚労省はどう見ているか

前回のシリーズでも述べたが、新型コロナやそのワクチンに関し、私はなるべく一次情報にアクセスしたいと考えている。特にワクチンの問題に取り組む際には、製薬会社が公に発表している資料が一次情報になるはずだが、それはネットを探してもまずアクセスできない。仕方がないので、限りなく一次情報に近い資料としては、厚労省が公的に発表している資料ということになる。
今回も、その手の資料の内容についてご紹介したい。
厚生労働省の医薬・生活衛生局医薬品審査管理課が、令和３年２月1 2日に発表した、ファイザー社製の新型コロナワクチンに関する審議結果報告書である。
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000739089.pdf

つまり、ファイザー社が自社の新型コロナワクチンに関し、申請者として日本に承認申請を出し、日本がそれを承認した際の報告書ということだ。
当然のことながら専門性が高く、表現も難しいので、前回もそうしたが、私なりに内容を解釈し、できる限りわかりやすい表現に書き換えてご紹介しようと思う。
その解釈に誤りがあるなら、ぜひご指摘願いたい。

この報告書は、まず冒頭で［審議結果］を次のように報告している。

「本品目は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）による感染症が世界的に流行している昨今の状況において、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和 35 年法律第 145 号。以下「医薬品医療機器等法」という。）第 14 条の３第１項に基づく承認に該当することが見込まれるとして、承認申請があったものである。
本品目については、令和３年２月 12 日に開催された医薬品第二部会において、医薬品医療機器等法第 14 条の３第１項の規定による特例承認の可否について審議された。その結果、下記の承認条件が付されることを前提として、承認して差し支えないものとされ、薬事・食品衛生審議会薬事分科会に報告することとされた。
本品目は生物由来製品及び特定生物由来製品のいずれにも該当せず、再審査期間は８年、原体及び製剤はいずれも劇薬に該当するとされた。」

要約すると、まずファイザー社は、自社のワクチンに関し、日本の薬事法上承認されるだろうと見込んで承認申請を出し、日本は、新型コロナに限った特例措置に鑑み、ある条件が満たされる限り承認して差支えないだろうと認めたことを物語っている。
その条件とは以下の通り。

［承認条件］
1. 医薬品リスク管理計画を策定の上、適切に実施すること。
2. 本剤は、医薬品医療機器等法第 14 条の３第１項の規定に基づき承認された特例承認品目であり、承認時において長期安定性等に係る情報は限られているため、製造販売後も引き続き情報を収集し、報告すること。
3. 現時点での知見が限られていることから、製造販売後、副作用情報等の本剤の安全性に関するデータを、あらかじめ定めた計画に基づき早期に収集するとともに、独立行政法人医薬品医療機器総合機構に提出し、本剤の適正使用に必要な措置を講じること。その際、国が実施する健康調査等により得られた情報についても適切に反映すること。
4. 現在国内外で実施中又は計画中の臨床試験の成績が得られた際には、速やかに当該成績を独立行政法人医薬品医療機器総合機構に提出するとともに、本剤の有効性及び安全性に係る最新の情報を、医療従事者及び被接種者が容易に入手可能となるよう必要な措置を講じること。また、国が行う本剤の有効性及び安全性に係る情報の発信について、適切に協力すること。
5. 本剤の接種に際し、本剤の有効性及び安全性については今後も情報が集積されることを踏まえ、あらかじめ被接種者又は代諾者に最新の有効性及び安全性に関する情報が文書をもって説明され、予診票等で文書による同意を得てから接種されるよう、医師に対して適切に説明すること。
6. 医薬品医療機器等法施行規則第 41 条に基づく資料の提出の猶予期間は、承認取得から起算して６カ月とする。上記 2、3 又は 4 に基づいて提出された資料等により、承認事項を変更する必要が認められた場合には、医薬品医療機器等法第 74 条の２第３項に基づき承認事項の変更を命ずることがあること。

この承認条件は、表現がやや難しいので、私なりにもう少しわかりやすい表現に換えてみよう。
〇このワクチンは、劇薬に該当するため、使い方を誤らないよう、厳密にリスク管理計画を立てて運用すること。
〇このワクチンが、長期的に品質が劣化しないかに関しては情報不足なため、製造販売後も（たとえわが国で広く一般に運用したとしても）引き続きのモニタリングが必要。
〇副作用などの安全性に関するデータが限られているため、適正で速やかな情報収集を独自に実施し、本剤の適正使用に必要な措置を講じること。
〇現在国内で独自の臨床試験を行っているので、その結果を速やかに関係機関に提出し、さらに本剤の有効性及び安全性に関する最新情報を、一般の人にも手に入りやすいようにすること。
〇本剤の有効性及び安全性に関する情報は、今後更新される可能性があるため、最新情報を文書化して、接種しようとする人に予診票等で文書による同意を得てから接種を行うよう、医師に対して適切に説明すること。
〇現時点で承認してもいいが、最長でも６か月後にはこの承認条件自体を見直す。その時点でもし承認事項を変更する必要があれば変更する（条件を変える、あるいは承認自体を取り消す場合もある？）。

これらの条件をまとめると、概ねこうなるか。
「ファイザー社からの承認申請には、まだまだ情報不足な点があるが、新型コロナの緊急性からすると、条件付きで申請を承認するしかないだろう。なので、かなり厳しい条件をつけたつもりだが、実際にある一定期間運用して（一般国民を対象に臨床試験をして）みない限り、その条件も正しいかどうかはわからない」

このことからも、私たちワクチンを受ける側は、自分たちが明らかな臨床試験の被検者（モルモット）であることを認識しておく必要があるだろう。
さらにこの資料は、実際にワクチンを運用した結果、予想もし得なかった有害事象が発生する可能性を否定するものではないことも認識しておく必要がある。

■この報告書は黒塗りだらけ

さて、この報告書（ＰＤＦファイル）を一通り見て、まず驚かされるのは、随所に黒塗りによる伏字が見受けられるということだ。
合理的に考えるなら、この「伏字」処置は、ファイザー社が行なったものとは考えにくい。もしそうだとしたら、厚労省は報告書なり申請書をファイザー社に出し直させることもできたはずだからだ。つまりは厚労省が何らかの理由で行ったものであると考えざるを得ない。伏字が必要な文脈をごっそり削除すれば、わざわざ黒塗りにする必要もないわけだから、わざと原文を残しつつ、不都合な部分だけを最低限消したことになる。ということは、消した部分と消した理由に関しては「推して知るべし」というメッセージとして受け取るしかない。ならば、私なりに「推して知る」ことにしよう。

まず、その伏字部分（引用文の■の部分）だが、ワクチンの製造工程に関わる部分は、企業秘密もあるだろうから、まあ致し方ないとしても、肝心なワクチンの安全性に関する部分にさえ見受けられる。
私が特に気になった箇所を、以下に抜き出してみよう。
なお、報告書本文はわかりにくい表現が多いため、原文をそのまま引用したうえで、私なりにわかりやすい表現に読み直した注釈を引用の下に（注）として付け加えておく。

2.1.3 外来性感染性物質の安全性評価
原薬の製造工程で、生物由来原料等は使用されていない。なお、原材料作製時に用いられる生物由来原料についても確認を行った。MCB 及び WCB の調製時に使用された■は、健康な■に由来し、■℃以上で■分以上、■℃以上で■時間以上の加熱処理及び■℃以上で乾燥処理により病原体の不活化が行われたものである。

（注）このワクチンの原材料としては生物由来のもの（ウイルスそのもの？）は使用していない。しかし原材料の調製過程においては使用している。その生物由来の材料が、健康な材料に由来しているのか、病原体の不活化が適正に行われたかは不明。

2.1.7 原薬の安定性
長期保存試験について、Process 1 で製造された 2 ロットは、RNA 完全性及び含量のみ試験が実施され、実施期間を通じて明確な変化は認められなかった。また、Process 2 で製造された連続した 4 ロット中、最初に製造された 1 ロットにおいて、2 及び 3 カ月時点の RNA 完全性が規格に適合しなかった。申請者は、RNA 完全性の規格値は開発過程で■%から■%に変更した経緯があり、当該 1 ロットにおいても、実施期間を通じて、試験実施時点に設定していた規格（■%）は満たしていたと説明している。

（注）長期保存試験において、製造ロットによっては規格に適合しなかった例がある。ファイザー社は、RNA 完全性の規格値を開発過程で変更した経緯があるが、その正当性は不明。

7.1 国内第�T/�U相試験（CTD 5.3.5.1.2：C4591005 試験、実施期間 2020 年 10 月〜継続中：データカットオフ日 2021 年 1 月 5 日）
（前段略）
有害事象及び副反応（治験薬との因果関係が否定されない有害事象、以下同様）は本剤群 10.1%（12/119例）及び 1.7%（2/119 例）、プラセボ群 7.3%（3/41 例）及び 0 例であり、2 例以上に認められた有害事象は上咽頭炎（本剤群 3 例、プラセボ群 1 例）及び頭痛（本剤群 2 例、プラセボ群 1 例）であった。SARSCoV-2 感染や COVID-19 発症に関連する有害事象は報告されていない。
データカットオフ日（2021 年 1 月 5 日）までに死亡及び重篤な有害事象は認められなかった。
中止に至った有害事象は、■■■■■■■■（この部分、長い黒塗り）であった。いずれも治験薬との因果関係ありと判断され、転帰は回復であった。

（注）臨床試験が中止に至った有害事象があり、その有害事象はワクチンと因果関係があると判断されたが、それが何なのかは不明。しかし、結果的に被検者が回復に至ったので、問題ないだろう、と判断した模様。

7.R.3.1 安全性プロファイルについて
（前段略）
リンパ節症は、本剤群 0.3%（70/21,621 例）、プラセボ群 0.0%（7/21,631 例）に認められ、このうち本剤群 50 例、プラセボ群 4 例で治験薬との因果関係ありと判断された。リンパ節症は大部分の症例で腕又は頚部に発現した。多くは治験薬接種後 2〜4 日以内に発現したが、本剤群 12 例及びプラセボ群 3 例で接種後 8 日目以降（最長 98 日目）に認められた。 ■■■■■例で接種後 30 分以内に認められた。
本剤群 1 例は重篤例であり、因果関係はありとされ、転帰は未回復であった（データカットオフ日 2020年 11 月 14 日）。発現状況からリンパ節症については、本剤により発現した反応原性事象と判断し、添付文書で注意喚起を行う。

（注）有害事象のうちリンパ節症に関しては21,621例の臨床例のうち７０例あり、そのうち５０例がワクチンとの因果関係ありと判断された。その多くはワクチン接種後 2〜4 日以内に発現したが、12 例では接種後 8 日目以降（最長 98 日目）に認められた。
なかでも接種後 30 分以内に認められた例があるが、それがどんな例なのかは不明。
1 例は重篤例であり、ワクチンとの「因果関係あり」とされ、その例は回復できなかった。

7.R.3.2 ショック、アナフィラキシーについて
本剤の海外での使用許可後又は製造販売後に、重篤な過敏症反応が報告されていることから（7.R.3.7参照）、機構は、本剤接種後の過敏症反応の発現状況について申請者に説明を求め、申請者は以下のように説明した。
海外 C4591001 試験の第�U/�V相パートでは、MedDRA 器官別大分類「免疫系障害」に分類される事象は本剤群 0.1%（26/21,621 例）、プラセボ群 0.1%（22/21,631 例）に認められ、このうち本剤群 6 例（■■■5 例、 ■■■1 例）、プラセボ群 1 例（■■■■■■）で治験薬との因果関係が否定されなかった。本剤群で認められた免疫系障害に分類される事象はいずれも軽度又は中等度であり、1 回目又は 2 回目の接種当日又は翌日に発現した。また、MedDRA SMQ（狭義）で血管浮腫及び過敏症に該当する事象を抽出したところ、本剤群でそれぞれ 0.1%（25/21,621 例）及び 0.7%（144/21,621 例）、プラセボ群でそれぞれ 0.1%（23/21,631 例）及び 0.6%（120/21,631 例）であった。本剤接種直後（30 分以内）の即時型アレルギー反応は認められなかった。
重篤例は、本剤群 2 例（アナフィラキシー反応及び薬物過敏症各 1 例）、プラセボ群 1 例（アナフィラキシーショック）に認められ、いずれも治験薬との因果関係は否定されている 38）。
海外 C4591001 試験の第�U/�V相パートでは、非重篤なアレルギーの既往がある被験者が本剤群 5,839例、プラセボ群 5,834 例（うち、アナフィラキシーの既往がある被験者は本剤群 15 例、プラセボ群 22例）組み入れられた。これらの被験者で治験薬との関連のあるアレルギー関連の事象は、本剤群 1 例 39）（■■■■■■■■ 及び■■■■■ ）、プラセボ群 1 例 40）（■■■■■■■■ 及び■■■■■ ）に認められ、いずれも中等度であり、転帰は回復であった。

38） 本剤群のアナフィラキシー反応は、2 回目接種後 8 日目、蜂に刺された後に発現した。本剤群の薬物過敏症は 2 回目接種後 9 日目に発現し、抗生物質が原因とされている。プラセボ群のアナフィラキシーショックは、2 回目接種後 18 日目、蟻に咬まれた後に発現した。
39）■■■■■■■■ （■■■■■■■■ ）の既往を有する被験者
40）■■■ 及び■■■■■■■■ の既往を有する被験者

（注）海外の第�U/�V相臨床試験において、「免疫系障害」に分類される事象が、21,621 の臨床例のうち２６例（0.1%）あり、このうち6 例がワクチンとの因果関係を否定できなかった。その６例は５例と１例に分かれるが、その二つが何を示すのかは不明。
また、同じ海外の第�U/�V相臨床試験において、重篤ではないアレルギーの既往がある被験者が本剤群で 5,839例、プラセボ群で 5,834 例、組み入れられた。そのうち、アナフィラキシーの既往がある被験者は本剤群で 15 例、プラセボ群で 22例であった。
これらの被験者でワクチンとの因果関係があるアレルギー関連事象は、本剤群で1 例、プラセボ群でも1 例あり、いずれも中等度で、結果的に被検者は回復したが、どのようなアレルギー既往のある被検者なのか、それらの被検者がどのようなアナフィラキシー反応を起こしたのかは不明。

■ファイザー社製ワクチンの添加物

ここまででも、充分に「問題あり」の伏字の数々だが、私が特に「ヤバくない？」と感じたのは、ワクチンの主成分ではなく添加物（添加剤）に関する伏字だ。

2.R.4 新添加剤について
製剤には、新添加剤として、使用前例がない ALC-0159 及び ALC-0315 並びに「特定の製剤や特定の条件下においてのみ使用が認められた添加物の取扱いについて」（平成 21 年 6 月 23 日付け事務連絡）において特定の製剤又は特定の条件下においてのみ使用が認められている DSPC が含まれる。
申請者は、各添加剤の使用理由について、ALC-0159 は本剤と血漿タンパク質との相互作用を抑えること、ALC-0315 は本剤の粒子形成、細胞への取込み及び本剤に含有される RNA のエンドソームからの放出を調節すること、DSPC は■■■■■■することを目的としている旨を説明している。

（注）このワクチンには添加物として、使用前例がない ALC-0159及びALC-0315、並びにDSPC が含まれる。なかでもDSPCは「特定の製剤や特定の条件下においてのみ使用が認められている」ものである。
ALC-0159とALC-0315に関しては、その使用目的が明記されているが、DSPC に関しては使用目的が不明。

あくまで参考だが、同じく厚労省が発表している「新型コロナワクチンの副反応に係る体制の概要について」という資料には、添加物に関して、次のような注釈がある。
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000738916.pdf

【参考：添加物ALC-0315及びALC-0159の安全性について 】
○ ALC-0315及びALC-0159は添加剤としての使用前例がなく、DSPCは特定の製剤又は特定の条件下においてのみ使用が認められている添加物であるが、本剤の製剤特性を担保するために必要。
○ 製剤を用いた毒性試験のうち、ラットにおける反復筋肉内投与毒性試験では、肝臓への影響（血中GGTの増加及び肝細胞の空胞化）が認められたが、毒性学的意義は低いと考えられた。
→これらの添加剤を使用することは可能であるが、長期間の反復投与毒性が評価されていないことから、これらの添加剤は、本剤の用法・用量に限った使用とすべきであると判断された。

「毒性学的意義は低いと考えられた」「本剤の用法・用量に限った使用とすべきであると判断された」といった表現では、誰がどのような根拠でそのように判断したのか、まったくわからない。

ちなみに、このファイザー社製のワクチンの全成分が公表されているので、以下に列挙しておく。

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_pfizer.html?fbclid=IwAR3ykr2-WXJxl77Sqvt0yqiExFitHMxNLDkaX5thSTKRphDjjnIcASNfhyA#h2_free5
▷有効成分
・トジナメラン（ヒトの細胞膜に結合する働きを持つスパイクタンパク質の全長体をコードするmRNA
▷添加物
・ＡＬＣ−０３１５：［（4-ヒドロキシブチル）アザンジイル］ビス（ヘキサン-6,1-ジイル）ビス（2-ヘキシルデカン酸エステル）
・ＡＬＣ−０１５９：2-［（ポリエチレングリコール）-2000］-N,N-ジテトラデシルアセトアミド
・ＤＳＰＣ：1,2-ジステアロイル-sn-グリセロ-3-ホスホコリン
・コレステロール
・塩化カリウム
・リン酸二水素カリウム
・塩化ナトリウム
・リン酸水素ナトリウム二水和物
・精製白糖

私たちは、ワクチンに入っている添加物への反応に関しても、被検者にさせられる覚悟を決める必要がありそうだ。
くれぐれも念を押しておくが、ワクチンを打つ・打たないは、強制でも何でもなく、あくまで本人の意志である。

シリーズ「新型コロナ」その４８：ワクチンは本当に「切り札」か？

■ワクチンで思考停止になってはいけない

新型コロナウイルス感染症の収束へ向けて、「頼みの綱」あるいは「最後の切り札」のようにして、世界中が待ちに待った（？）ワクチンが、わが国でもいよいよ供給体制に入ったようだが、私はこの浮足立った情勢（風潮）に対し、大きな危惧を抱いている。
連日の報道においても、医師などの専門家が登場して、臨床試験のデータを根拠に、新型コロナ・ワクチンの有効性・安全性をアピールしている。もし、こうした報道が「ワクチンを打つのが、人として正しい道である」式の世論形成の土台になっていくとしたら、「ちょっと待った！」と言いたい。
ここで、もし「ワクチンに関しては医師の言うことを聞いていれば間違いない」といった前提に立つなら、「会議に際しては、男性だけで決める方が、長引かないですむ」式の誤謬に近づく。これは比喩でも何でもない。この両者は、思考の構造としては同じなのだ。
新型コロナに散々振り回されている私たちは、どこかで「ワクチンさえあれば・・・」とすがるような思いでいるフシはないだろうか。思考を停止させる道具として、ワクチンほど有効に機能するものはない。
感染症のパンデミックのような世界的パニックが起きたとき、最も危惧すべきは思考停止になることだ。ワクチンが今、その思考停止の道具になろうとしている。考えるのを止めるなら、あなたがワクチンの道具になるだろう。本当にそれでいいのか？

■コロナの死亡者はインフルエンザと同程度

まず最初に、思考停止にならないよう、ある統計データを紹介しよう。
2018年のインフルエンザによる死亡者は3325人。一方、2020年12月31日時点での新型コロナウイルス感染症による死亡者は3414人。これは、2020年の一年間での死亡者数とみて間違いないだろう。
ほとんど変わらないのだ。インフルエンザに関しては、ワクチンも治療薬も充分に供給されているはずなのに、なぜ死亡者が新型コロナと同程度なのか？
しかも、そもそもインフルエンザと新型コロナでは、致死率がまるで違うはずだ。
新型コロナウイルスの致死率は、全年齢域での平均で0.1％〜4％程度と考えられている。
一方、季節性のインフルエンザの致死率は0.1％程度、2009年に流行した新型インフルエンザでも0.01％程度とされている。
この致死率の違いで言えば、2020年の新型コロナによる死亡者数は数万人レベルでもおかしくなかったはずだ。しかも新型コロナに関しては、2020年時点ではまだワクチンさえなかったわけだから・・・。
これは、いわゆる「手洗い・うがい、マスク着用、外出自粛、三密回避」といった感染症予防の基本的な対策が功を奏したとしか考えられない。

現に、新型コロナとインフルエンザのダブル流行が懸念されていた今期のインフルエンザの感染者は、目下のところ例年の0.12％にとどまっているという。

「今季インフル患者、累計でたったの793人、例年の0.12％：2020年9月からの21週間で」
https://www.nippon.com/ja/japan-data/h00867/

ならば、インフルエンザに対しても、毎年（冬場の流行季だけでも）新型コロナと同様の対策を講じていたら、毎年の死亡者は１０００人を切るレベルに抑えられていたかもしれない。しかも、ワクチンがなかったとしてもだ。
2018年の3325人という数字はインフルエンザが直接的な死因となった死亡者の数だが、これに、インフルエンザにかかったことによって慢性疾患が悪化して死亡した人の数（これを超過死亡概念という）を足すと、毎年約1万人程度になるという。この人たちは、いったい何の犠牲になったのか。思考停止になる前に、このことは真剣に考えておく必要がある。

※ここまでの数値データは、以下のサイトから。
https://www.clinicfor.life/articles/covid-072/
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_15828.html

■ワクチンは何のために打つのか？

私たちは、インフルエンザによる死亡者に関して、なぜこれほど無頓着なのだろう。どこかで「インフルエンザで人が死ぬなんて、滅多にない」とタカをくくっていたフシはないだろうか。
いや、「そもそもワクチンって何なのよ」と首をかしげたくもなってくる。
私の見立てはこうだ。
もし私たちが、現在の新型コロナに対するのと同程度に、インフルエンザに対しても毎年警戒と対策を怠らないようにしていたら、つまりインフルエンザの流行季に入ったら、「手洗い・うがい、マスク着用」はともかく、「外出自粛」と「三密回避」をやってしまったら、経済が回らなくなる、ということだ。言い換えれば、経済を回すために、私たちが流行病に無頓着になる必要があり、そのためにワクチンが必要になる、という三段論法なのだ。これは、「政府がそうしている」という意味ではない。私たちが、意識する・しないにかかわらず、「そういう状況を容認している」ということだ。市中に感染症が流行しているにもかかわらず、多少熱があろうが平気で学校や職場に行き、大勢で会話をしながら食事もしていたのだ。

ワクチンは、本当に感染症の蔓延を抑え込む決め手となり得るだろうか？
ワクチンの登場によって、私たちはあっさりと普段の生活に戻っていいのだろうか？
もちろん、ワクチンには、感染症のリスク軽減に関し、ある一定の効果があるだろう。しかし、相当数の人がワクチンを接種するのにかかる膨大な経費（開発費も含めて）と、ワクチンがあっても毎年一定の人が感染症で死ぬという事実と、感染症に対する私たちの警戒心を鈍化させてしまう、という負の作用を差し引いてなお、ワクチンの有効性は充分に高いだろうか。

■ワクチンの「費用対効果」

これはおそらく、ワクチンの「費用対効果」というテーマになってくる。
ワクチンの存在意義を数値に置き換えて考えるひとつの方法として、「費用対効果」は無視できないはずだが、そもそもワクチンの「費用対効果」を真の意味で計算することは可能だろうか。
まず、あるワクチンを開発し、有効性・安全性を試験し、確認できたら特定量を製造し、それを流通させ、充分な人数の人々に接種する、というすべての工程にかかる費用を計算する必要がある。これが「費用」の部分だ。これは何とか計算できるかもしれない（製薬会社が経費を発表するかはわからないが）。これを接種人数で割れば、一人当たりの必要経費単価が出てくる。もちろん量産体制に入れば、単価は下がってくるかもしれないが、とりあえず初期費用だけでも計算しておく必要はある。

一方、「効果」の部分を計算するには、どのような変数を用いるのか？　もちろん第一に、ワクチン導入前と導入後で、感染者、重症者、死亡者がどの程度減ったか、という指標があるだろう。これは医療の逼迫度に直結する数字だ。ワクチンの有効性を評価するには、これらの数値が何人まで減ったら、「有効性あり」と証明できたか、の指標が必要となる。ただし、この計算には、ワクチンの接種によって副反応を起こすリスクは一切含まれない。本来なら、マイナス要因として、「効果」から差し引かなければならない変数だ。しかし、これは事実上計算できない。なぜなら、人間一人当たりの「命の値段」というところにまで行きつくことになるからだ。一人の命を救うのも、一万人の命を救うのも、同様に尊い、とするなら、事実上ワクチンの「費用対効果」など、計算しようがない。

いや、実はもっと根本的な問題がある。
そもそも、ワクチンの感染症抑止効果を純粋に評価するためには、被検者をワクチン接種群と非接種群に分け（それも数万人単位で）、どちらもワクチン以外の感染予防対策をいっさいしない前提で、一定期間経過観察をしなければならない。さもないと、ワクチンが功を奏したのか、その他の予防策が功を奏したのかが不明瞭になってしまう。しかし、このような大規模な人体実験は倫理的に問題があるし、そもそもこれだけの人数の被検者を厳格な統制のもとに経過観察することも事実上不可能だろう。つまり、ワクチンの有効性をまともに評価するには、あまりに不確定要素が大きすぎるのだ。特に、新型コロナのように無症状感染者が多いようなウイルスの場合は、ワクチン効果による抗体なのか、自然獲得抗体なのか、判別も困難だ。
単純な話、ワクチン導入前と導入後の感染者数、重症者数、死亡者数のグラフを見せられ、明らかに減っていたとしても、それがワクチン由来なのか、それともウイルスが自然に収束に向かった結果なのかは、純粋に疫学的な判断にならざるを得ない。逆に増えている、ないし横這いなら、これはワクチンの効果なし、と判断せざるを得ない。

■ワクチンの「利益相反」

ごく一般論を言えば、ワクチンの費用対効果を評価する場合、「ワクチン接種にかかる全費用」と「ワクチン接種によって防げる（と推定される）経済的損失」とを天秤にかける、という手法が用いられるようだ。これは、人ひとりの命の値段を数値に還元することはできないため、「経済的損失」という指標をもってきた、と考えられる。ところが、実質的には「ワクチン接種によって防げる経済的損失」の部分は、「（と推定される）」という但し書きを付けたように、あまりにも不確定要素が大きいため、「推論」あるいは「推計」レベルにとどまらざるを得ないようだ。

国際医療福祉大学薬学部薬学科の池田俊也氏は、「＜総説＞保健事業の経済評価事例と活用の可能性─ワクチンを中心に─」の中で、次のように述べている。
https://www.niph.go.jp/journal/data/62-6/201362060004.pdf

「予防施策の費用対効果の推計に際しては，長期的な予後や経済影響の推計が困難な場合も多く分析結果が不確実性を伴うこと，社会の視点からの分析においては生産性損失の算出方法が確立しておらず前提条件により結果が大きく変動する場合があることなどの課題があり，今後さらなる技術的な検討が必要である．」
「医療経済評価は実測ではなく推計による場合が多いことから，前提条件や仮定の設定により結果が大きく変わってくる可能性がある．特に，製造業者が分析等に関わる場合については，利益相反（※）の開示とともに，分析の前提条件や仮定を明示することが重要である．
費用として医療費のみならず非医療費や生産性損失を含めるか否か，含める場合はどのように推計するかについても，結果に影響を与える．」

（※）利益相反（りえきそうはん）とは、信任を得て職務を行う地位にある人物が立場上追求すべき利益・目的と、その人物が他にも有している立場や個人としての利益とが、競合ないしは相反している状態をいう。

ワクチンを製造している製薬会社は、もちろん営利企業だ。その営利企業がワクチンの有効性を分析するとしたら、営利目的と、ワクチンの安全性を担保するという社会的責任とが「利益相反」していることになる。営利目的の立場に立つなら、開発費や試験にかかる経費はなるべく節約したい。一方、ワクチンの有効性や安全性を担保するという社会的立場に立つなら、開発や試験には充分な経費と時間とマンパワーをかけるべきだろう。そこに利益相反がある。
そこで、製薬会社が本当に自らの「利益相反」を正直に開示し、分析の前提条件や仮定を明示しているかどうか、そこに手抜きや杜撰さはないか、客観的に判断する必要がある。
私は、この記事を書くにあたり、何とか「一次情報」にアクセスしようとした。つまり、ワクチンの製造会社そのものが公的に発表している臨床試験の詳細な報告書がないか探したのだ。しかし結局見つからなかった。さしたる根拠も示されないまま、私たちは製薬会社が発表する（あるいは第三者機関が解析する）「ワクチンの有効率９０％」といった数値を鵜呑みにするしかないわけだ。

ワクチンの費用対効果、いやそもそもの製造目的（利益追求か、社会貢献か）が曖昧である以上、製薬会社にとっては、ワクチンの開発・製造で充分な利益が見込めるか、が最も重要な「費用対効果」の指標にならざるを得ないし、国にとっては、ワクチンの普及によって、感染症が収束したか、対策に直接的な公費をかけずにすむようになったか、医療崩壊を防げたか、医療費の削減につながったか、いやむしろ、ワクチンの普及によって混乱が収まったか（世論が静まったか）という判断基準にならざるを得ない。つまりここには、ワクチンによって命を救えた人数（あるいは、かえって命を脅かした人数）などという評価概念は含めようもない、ということだ。
「ワクチンによって、多くの命が救われます」と明言する人には、その根拠をしっかり示してほしい。

そもそも、何をもって感染症の「収束」と呼ぶのだろう。
もし、新型コロナの収束を、毎年のインフルエンザの流行程度にまでなった、というところに持ってくるなら、すでに収束していることになる。あとはぶり返さないように注意すればいい、という話だ。しかし、今の状態で緊急事態宣言を解除し、警戒を解けば、感染が再燃することは目に見えている。とはいえ、いつまでも「自粛」生活が続いては、経済へのダメージが深刻化してしまう。そこでワクチンが「頼みの綱」となる。
そう考えるなら、結局のところ、皆が警戒を解いて、いつもの経済活動に戻れて、毎年一定数の犠牲者で収まりがつくようになるためのワクチンということになる。
これは、あまりに皮肉な見方だろうか？
しかし、くり返すが、この状況を容認しているのは、ほかならぬ私たち自身だ。

現実問題として考えなければならないことは、このシリーズでもさんざん取り上げてきた通り、ワクチンなしでも早期に新型コロナを収束させた国はある、ということだ。そうした諸外国と日本の違いは何なのか、真剣に考える必要がある。国家元首の政治的手腕の違い？　もちろん、それもあるだろう。しかし、それだけではない。国民の意識の問題でもある。

■ワクチンに感染予防効果はない

さて、ここでひとつの公的な資料をご紹介しておきたい。
「第17回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 資料３（2020年10月2日）（新型コロナ）ワクチンの有効性・安全性と副反応のとらえ方について」
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000680224.pdf

よくも悪くも、日本の行政府がこの新型コロナ・ワクチンについてどう考えているのかが端的にわかる資料である。なるべく多くの人に目を通しておいていただきたい資料だ。
できれば、目を通すだけでなく、書いてある事柄の裏の裏まで読み解いていただきたい。場合によっては、そこに営利企業の「利益相反」の問題も読みとれるはずだ。つまり、ワクチンの費用対効果や存在意義に関し、分析の前提条件や仮定といったものが、この資料にしっかり明示されているかどうかだ。
お忙しい人のために、私が読んだ限りで、「エッ？」と思った部分を抜き出してみよう。

まず最初に「ビックリするが、よく考えれば当たり前」という内容から。
この資料では、ワクチンの効果として次の４つが挙げられている。
〇感染予防
〇発症予防
〇重症化予防
〇集団免疫効果
このうち、「感染予防」の効果に関しては、「実証が難しい」としている。第３相臨床試験を踏まえたうえでも、「ワクチンで感染が防げるかどうかは、分からない」という記述もある。この記述には「ワクチンの効果により発症しないが、感染してウイルスを持っている、という可能性も」という注釈がついている。
これは、よく考えれば当たり前のことだ。つまり、ワクチンの接種によって抗体が出来上がることは立証されているだろうが、ワクチンによって知らず知らずのうちに抗体が出来上がっている人が、その状態で市中に出て行って、もし万が一どこかで感染したら、ウイルス保持者であるにもかかわらず症状が出ない、つまり無症状感染者と同じ状態が人為的に作り出されることにもなる。そういう人が野放しになるとしたら、感染予防どころか、かえって感染を拡げる結果にもなりかねない。
そう考えると、インフルエンザで毎年相当数の人（特に高齢者や基礎疾患を持った人）が死ぬのは、インフルエンザワクチンによって無症状感染者と同じ状態になった人が相当数いるからだ、という合理的疑いも出てくる。
最近の報道などでは、ワクチン接種後も油断せずに感染予防に努めるよう推奨されている。つまり、ワクチンを接種しようがしまいが、感染予防に励むことに変わりはない、というわけだ。この事情は、まさに毎年のインフルエンザが抱える事情（ワクチンなしでも、対策次第で流行は抑えられる、という事情も含め）と共通している。ならば何のために様々なリスクを背負ってまでワクチンを接種するのか？　感染しても重症化しないため？（それも疑わしいことは、以下に述べる）

もうひとつの疑問。現在、医療従事者が真っ先にワクチン接種対象者になっているが、もし医療従事者がワクチンを接種することで、無症状感染者と同じ状態になったとしたら・・・。ただでさえ具合が悪くて病院に来ている患者に対し、医療従事者との接触によって市中以上に濃厚な新型コロナへの感染リスクを負わせることになってしまう。それを考えるなら、医療従事者への優先的接種の論理的根拠は希薄だ。

さらに、ワクチン接種後は「接種証明書」が発行されるが、たとえば横須賀市では、これを提示することで、市内の店舗で割引サービスが受けられる、といった施策も検討されているという。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000207219.html
つまり明らかな経済活動へのインセンティブである。これも、ＧＯＴＯキャンペーン同様、感染予防と真っ向から対立する施策ではないか。
人は何も懲りていないし、何も学んでいない。

■ワクチンによる集団免疫効果は実証されていない

さて、もうひとつのワクチン接種効果である「集団免疫」だが、これも同資料によると「大規模な接種後まで分からない」としている。その例として、「インフルエンザワクチンでは、一定の発症予防効果（研究より２０から６０％）や、重症化を予防する効果が示されているが、集団免疫効果はこれまで実証されていない」としている。どうやら、集団免疫効果は、「ワクチン自体の感染予防効果」が立証され、なおかつ「基本再生産数に応じた閾値より高い接種率」が確保されない限り立証できない、ということらしい。つまり、「ワクチンによって集団免疫が獲得できるかは、多くの人が集団免疫を獲得してみない限りわからない」という論法らしい。
これも、実は論理的に考えればわかることだが、ワクチンと集団免疫との因果関係を厳密に評価するには、相当数の被検者をワクチン接種群と非接種群に分け、両群が交じり合わないよう明確に生活圏を分けたうえで、同じ条件下で一定期間経過観察し、そのうえで両群の感染状況、重症化率、死亡率、実行再生産数などの推移を見てみなければわからないはずだ。
結局のところワクチンでは、他の人にうつしたり、感染を拡大させたりする危険性を回避できるかどうか評価しようがない、ということだ。「ワクチンを打った人たちで、高齢者や基礎疾患を持つ人を取り囲んで守ろう」といった「人間の壁」スローガンは成立しないことになる。高齢者などの福祉施設の職員にしても、「私はワクチンを打っているから、安心して入所者のお世話ができる」とは言えないことになる。もちろん医療従事者が患者に対するときも同様だ。

■発症予防も重症化予防も効果不明

「効果あり」とする発症予防にしても重症化予防にしても、疑わしいところがある。
ワクチンの接種によって抗体が発生し、それによって発症が抑えられたことを証明するためには、大きく二つの前提条件が必要になる。まずひとつは、ワクチン接種前に、その被検者が新型コロナウイルスに対して陰性であったこと。これに関しては、臨床試験において事前検査が行われた旨の記述がある。もうひとつは、ワクチン接種後、一定の期間被検者を隔離観察して、抗体の出来具合を確認すること。さもなと、ワクチン接種後にどこかで新型コロナウイルスに感染し、それによって抗体が生成された可能性を排除できないことになってしまう。しかし、ワクチン接種後、被検者を隔離観察したかどうかに関しては、同資料からは読み取れない。
純粋にワクチンによって抗体が生成されたかどうかを臨床的に実証しようとすることは、それほどたやすいことではない。特に第３相の臨床試験となると、何万人規模になるため、そうした被検者をいちいち隔離して経過観察するといったことは事実上不可能だ。では、何をもって「臨床試験に合格した」とみなすのか。一般的には、大規模人数による厳密な条件下での経過観察が不可能だからこそ、その代わりにワクチンの臨床試験に何年も時間をかけるのではないのか。今回はその手続きが大幅に省かれている。

同資料では、ワクチンの治験に関する論文報告として、次のようにまとめている。
〇一定の液性免疫（抗体）、細胞性免疫が誘導されている
〇誘導された免疫による発症予防効果や重症化予防効果の有無、免疫の持続期間については、まだ評価されておらず不明。
〇小児・妊婦・高齢者のデータが少なく、不明な点が多い。

つまり、ワクチンによって抗体ができることは評価されるものの、それ以上の有効性に関してはいっさい不明ということだ。
同資料の有効性評価の結論としては、結局のところ現時点では決め手に欠けていて、自分たちで様々な臨床試験を実施してみないとわからない、ということらしい。
つまりは、現時点でのワクチン導入は、見切り発車なのだ。私たちはそれに同意しただろうか？

■ワクチンの安全性も曖昧

では次に、安全性の面ではどうか。
ワクチン接種による様々な副反応について、各製薬会社のワクチンごとにグラフを示しながら解説されているものの、まず気になるのは、どれも第１相・第２相の臨床試験中間結果のデータである、ということだ。
たとえばアストロゼネカ社のウイルスベクターワクチンに関しては、被検者は18歳〜５５歳の健康成人、計１０７７人。まずワクチンを１回接種する。その２８日後に、１０人に対して２回目を接種する。その２８日間に、抗体が生成したか、どのような有害事象が発生したかを試験する。
１回目の１０７７人に対して、２回目の１０人というのは、本当に妥当な人数だろうか。２８日間という期間も妥当だろうか。
様々な副反応の発生頻度がグラフで示されているものの、あまりに簡易的なグラフで、何人に発生したのか、これが何日分のデータなのか、目盛りがはっきり読み取れない。

ファイザー社のmRNAワクチンの場合は、18歳〜５５歳の健康成人６０人、６５歳〜８５歳の健康成人４５人。この試験では、一回当たりの接種量を様々に変えた群とプラセボ群とにグループ分けされたようだ。そのうち何人が２回目（２８日後）の接種を受けたかは不明。
１回目も２回目も７日以内の有害事象の頻度がグラフになっているが、やはり目盛りは読み取れない。

これはいったい誰を対象とした資料なのだろう。
私のような素人が見ても「バカにするな！」と声を挙げたくなる。
この二社の試験結果を見るなら、８日目以降に何らかの有害事象が現れても、それはワクチン由来とはみなさない、という意味だろうと受け取るしかない。
ずいぶん「重箱の隅」をつついているように思うかもしれないが、いざ補償となったら、ワクチンと有害事象との因果関係がとたんに問題になってくる。
現に、同資料では、ワクチン接種後に起きた重篤な症状とワクチンとの因果関係が立証された場合、健康被害救済の対象となることを匂わせてはいるものの、実際にどのような基準や指標で因果関係を評価するのかは明記されておらず、因果関係の立証は困難であるとしている。さらに、次のような記述もある。

「新型インフルエンザの予防接種では高齢者の接種後の死亡例が多数報告されたが、個々の症例の評価の結果において、死亡とワクチン接種との直接の明確な関連が認められた症例は認められていない。」

こんな状態で、専門家はワクチンに関し「局面を一変させるゲームチェンジャー」と言っているようだ。
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210127/mca2101270704006-n1.htm

私たち市民にとっては、相変わらずこのコロナ禍は、自分たちに圧倒的不利なルールでのゲームに思えて仕方ないのだが・・・。

■総論：ワクチンの安全性及び有効性評価について

同資料では、「今回の新型コロナウイルスワクチンの安全性及び有効性については科学的な不確実性がある」と断り書きをつけたうえで、ワクチンの安全性及び有効性について、次のように結論づけている。

〇ワクチンの接種を行うにあたっては、リスクとベネフィットの双方を考慮する必要がある。現在のところ、開発されるワクチンの安全性及び有効性については不明な点が多いが、継続的な情報収集を進める必要がある。
〇特に留意すべきリスクは、現在開発が進められているワクチンでは、核酸やウイルスベクター等の極めて新規性の高い技術が用いられていることである。また、ワクチンによっては、抗体依存性増強（ADE）（※）など重篤な副反応が発生することもありうる。ワクチンの接種にあたっては、特に安全性の監視を強化して接種を進める必要がある。
〇一般的に、呼吸器ウイルス感染症に対するワクチンで、感染予防効果を十分に有するものが実用化された例はなかった。従って、ベネフィットとして、重症化予防効果は期待されるが、発症予防効果や感染予防効果については今後の評価を待つ必要がある。しかし、今から、安全性と共に有効性が妥当なワクチンが開発されたときに備えて準備を進めていく必要がある。
〇実際に接種を始める時期は、安全性及び有効性について国が認める薬事承認が行われた後となる。しかし、新規性の高いワクチンである場合、市販後に多数の人々への接種が開始された後になって初めて明らかになる安全面の課題も想定されるため、現実社会（Real world）での有効性を検討する疫学調査とともに市販後調査を行いながら、注意して接種を進める必要がある。そして、副反応などの発生については、特に情報収集とともに、適切な情報発信を行う必要がある。
〇なお、実際の安全性及び有効性などの性能評価については、医薬品医療機器総合機構 （PMDA）での検討とともに、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会での議論を十分に行っていただきたい。導入後の副反応のモニタリングについても、予防接種・ワクチン分科会にお願いをしたい。有害事象の発生時の対応についても、予防接種・ワクチン分科会で行うことを確認したい。

（※）抗体依存性増強：本来ウイルスなどから体を守るはずの抗体が、免疫細胞などへのウイルスの感染を促進し、ウイルスに感染した免疫細胞が暴走した結果、かえって症状を悪化させてしまう現象。

やや皮肉な見方をするなら、ワクチンの真の有効性・安全性は、現実社会において実際に広く活用し、（いわば一般市民を被検者にして）いい面も悪い面も出揃った段階にならないと評価できない、ということらしい。ワクチン導入の結果どうなるかは、導入してみない限りわからない、ということを言いたいようだ。

■まとめ：命への責任は私たちにある

まとめよう。
まず第一に念を押しておきたいこと。ワクチン接種は強制でも何でもない。あくまで自己判断である。そこにいかなる同調圧力も働いてはならない。
ちなみに、厚生労働省のホームページには、「接種を受ける際の同意」として、次のような記述がある。

「新型コロナワクチンの接種は、国民の皆さまに受けていただくようお勧めしていますが、接種を受けることは強制ではありません。しっかり情報提供を行ったうえで、接種を受ける方の同意がある場合に限り接種が行われます。
予防接種を受ける方には、予防接種による感染症予防の効果と副反応のリスクの双方について理解した上で、自らの意志で接種を受けていただいています。受ける方の同意なく、接種が行われることはありません。
職場や周りの方などに接種を強制したり、接種を受けていない人に差別的な扱いをすることのないようお願いいたします。」

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_iryoujuujisha.html?fbclid=IwAR2gHKa7VHJjF-rI5uKteNDILOFaEd1lAEOsJwK-xiHJHXCnzC-xAlHlHp4

私たちは、ある感染症による死亡者がゼロになるまでは、その感染症が「収束」したとは呼ばないのか、あるいは年間の死亡者が何人までに抑えられているなら、事実上の「収束」と呼ぶのか。
あるいは、ワクチンによる死亡例がゼロにならない限り、ワクチンの有効性を評価しないのか、それとも確実に因果関係を立証できる死亡例が何人までに抑えられているなら、そのワクチンを有効と認めるのか、そのあたりの判断基準は、今後しっかりと議論する余地がありそうだ。と同時に、ワクチンの費用対効果についても、納得のいく説明がほしい。
なぜなら、ワクチンに多額の費用をかけるより、充分な社会補償とセットにした短期自粛政策の方が低コストで早期の完全収束が望めるかもしれないからだ。今後、WHOがどのような宣言を出そうが、議論を止めていいことにはならない。

医療現場が逼迫し、崩壊の危機にさらされるという事態を、私たちは今まさに経験している。その最前線の現場においては、日々「トリアージ」を余儀なくされている。目の前に二人の患者がいたら、どちらを先に治療し、どちらを後回しにするか（場合によっては見殺しにするか）という究極の選択だ。この究極の選択は、医療現場でだけ起きるわけではない。市中でも起きているが、見えないだけだ。ワクチン接種によって、私たち自身が無症状感染者と同じ状態になるなら、いちばんうつしてはいけない相手にうつしてしまうかもしれないというかたちで、無意識の「トリアージ」が起きることになる。私たちがそのことに野放図になっているだけの話だ。だからこそ、その究極の選択の責任は、最前線の医療従事者だけに担わせるわけにはいかない。
新型コロナの教訓を無駄にしてはならない。私たちの生命倫理が大きく問われているのだ。ワクチンの有効性・安全性評価にも、同じことが言える。